編集：足立（07/02/09）
環境持続可能性指数（ESI: Environmental Sustainability Index）は環境持続可能性の全体的指標で、146 か国について作成され、各国の全体的な環境面での進歩を数値で比較できる。この指数は、世界経済フォーラムと欧州委員会共同研究センターにエール大学の「環境法政策エール・センター」、コロンビア大学の「国際地球科学情報ネットワーク・センター」が協力して作成した。
指数には71の変数が含まれ、それぞれ2～12のデータで構成された21の指標があり、さらに大きく分けて以下の5つの要素に分けられる。
①環境システム－大気、生物多様性、土地、水質、水量
②環境負荷の低減－大気汚染、環境システム負荷、汚染物質、廃棄物・消費負荷、水負荷、天然資源管理
③人の感受性を軽減－公衆健康、基礎栄養、環境に関連する自然災害への感受性
④社会的・制度的能力－環境ガバナンス、環境影響、私的部門の責任、科学技術
⑤地球の管理－国際的な共同事業の参加、温室効果ガス排出、境界を越えた環境負荷
ESI は現状、現状に対する圧力、人への影響、社会的反応の指標を組み合わせたもので、これらをまとめて長期の環境持続可能性を評価するには有効といえる。持続可能性の考え方は基本的に将来の傾向を中心にすえた考え方であり、ESI は単に現状を評価しただけのものではない。
日本のESIは146ヶ国中30番目で、2002年の142ヶ国中78番目よりは大きく順位をあげた。北欧諸国よりは低いものの、フランスやアメリカよりは高く、OECD加盟の29ヶ国の中では12番目である。各指標をみると、社会的・制度的能力、地球の管理、人の感受性を軽減は大きいのに対して、環境システムと環境負荷の低減は小さい。2002年のデータと比べると、人の感受性を軽減と環境システムがやや下がった一方で、地球の管理と環境負荷の低減は上がっている。これは、他国への環境圧力がやや低下したとはいえ、人の健康や科学技術では評価が高い反面、環境システムや生物多様性などは課題を抱えたまま推移してきたと考えられる。
図 日本の環境持続可能性指標（2005年） 資料：コロンビア大学のホームページ
