第7号~第9号

2007/03/06 オルタルス・ポスト・インターナショナル 第7号 カテゴリ: 報道 : 執筆者: greatleilir (2:09 pm) オルタルス・ポスト・インターナショナル ※オルタルス・ポスト・インターナショナルは、オルタルス・ポスト社が海外向けにレイリル国内の情報をお届けする電子報道機関です。

○ミッドランドを中心に大地震 死者1000人超える  昨日、ミッドランド東部を中心に本島全域を非常に強い地震が襲い、都市部に大きな被害が出ている。震源は本島東部のアエニュー沖50キロ、深さ20キロの地点で、以前から専門家からその危険性が指摘されていたセヴァーン断層が活動したものと見られている。現時点で被災者は数十万人の規模に上り、確認されたもので死者は1000人、負傷者は7000人とされ、我が国の歴史上最大の規模となった。現在被災地には全国からの軍・警察・消防・ボランティア等が救援活動を実施しており、更にアルベニック国からの支援部隊も活動している。  政府は事態に対し緊急に対策本部を設置、関係機関の調整と事態の把握を行うと同時にハーディ首相は治相・民相を伴って現地へ急行、被災地をつぶさに視察した。王室と政府は被災地の国民に余震等二次災害を警戒しつつも秩序を保った行動をするように呼びかけ、また全国の国民に対し被災地への支援に協力するよう呼びかけている。

○熱核兵器制限方針一転 王国離脱か  これまで我が国は核保有国の一国として、国際的に推進されている熱核兵器保有制限条約の構想を支持しその実現に協力する姿勢を打ち出してきた。しかし今日、国連でのシーウェル国連大使は「一般国の熱核兵器の保有を一箇所のみに制限し安保理理事国の権威を熱核兵器の優越によって確保しようとするような企ては容認出来ない」「理事国に熱核兵器を多く持たせて権威を確保しよう等と余りに安易過ぎる」と制限条約について否定的とも取れる発言を行い、更に「条約に調印する事は遺憾ではあるがその一点(理事国の優越)によって極めて難しいものとなる」と条約からの離脱すら仄めかした。この発言は政府内部での方針の転換を示しているように思われ、議論を呼びそうだ。  そもそもの発端は日照国がの「安保理理事国=5、一般国=1」と熱核兵器の保有数を制限し、かつ安保理理事国の優越を確保すると言う提案だった。これは元々アルベニック国が「理事国=3、一般国=1」の案を出していたもので、政府はこれまで部内で対策を検討するに留めていたが、日照国の提案によって理事国の優越が条項として決定される流れになった事に強い危機感を覚え、明確な方針転換に至ったようだ。  政府内部では熱核兵器の制限については概ね了解であるものの、理事国が優越し更に我が国の保有数が一個とされそうな状況に特に兵部省が「熱核兵器が一発では国家の安全を確保できない」と強く反発して制限反対の空気を主導している模様で、条約に参加する事が出来なくても「国防こそ根本で、仕方が無い(軍高官)」と言う風潮のようだ。  こう言った政府の態度に自由党等一部野党からは「国際協調を優先すべき」と批判の声が上がっている。   ≪ヘッドラインニュース≫ ・風虎への渡航に外務省が治安悪化と注意喚起 ・国王陛下、被災地に向けテレビ演説 近日中に行幸も ・アルベニック―オムニ間に友好条約


2007/07/02 オルタルス・ポスト・インターナショナル 第8号 カテゴリ: 報道 : 執筆者: greatleilir (11:47 pm) オルタルス・ポスト・インターナショナル ※オルタルス・ポスト・インターナショナルは、オルタルス・ポスト社が海外向けにレイリル国内の情報をお届けする電子報道機関です。

○ヤードに支援金50億ポンド 政府は、先の戦役に於いて我が国の熱核兵器の標的となったヤード・オルテンシアの両国の国民を対象として支払いを行うと表明していた生活の復興や後遺症の治療などを補助する事を目的とした支援金50億ポンドの支払いを終了した事を明らかにした。  尚、オルテンシア政府はこの件に関して受け容れの可否を明確にしておらず、王国政府は暫く待って返答が無かった場合50億ポンドを別の目的に充当する方針だ。

○北海油田採掘はじまる 国内需要をまかなう ブリチェスター大学の研究チームによって有望な油田の存在が指摘され、数年前から採掘に向けた準備が進められてきた北海油田だが、遂にロウ鉱区で本格的な採掘が開始された。油田の運営は当面、国営鉱業公社が行う予定だが、民間資本の導入や独立機関の設立もありうるとの事。産出される原油は国内の精油施設にパイプラインで輸送され国内需要に充当される見込み。  また、最近設立が検討されている国際的な石油輸出国の機構についてロックウェル工相は「(産出される原油は)当面国内需要を満たす事に充当される予定なので、国際機関への加入の必要性は感じていない」と参加を見送る意向を示した。


2007/07/16 オルタルス・ポスト・インターナショナル 第9号 カテゴリ: 報道 : 執筆者: greatleilir (4:20 am) オルタルス・ポスト・インターナショナル ※オルタルス・ポスト・インターナショナルは、オルタルス・ポスト社が海外向けにレイリル国内の情報をお届けする電子報道機関です。

○総主教、ヤードに抗議発言 ヤード共産党のアナニエフ第一書記が定例記者会見で「国際社会の一部社会はいぜん宗教という前時代的なわけの分からん物と自ら作り出した神に支配されている」と発言し、更に国内からの批判に付いて「文句があるならSISA諸国に言え」と発言した事に付いて、国教会のエンバート・フォストベリー総主教は「文化と言うものを理解しない浅薄な発言で、正に共産主義の悲しみというべきだ。第一書記氏のような低級な言説で無く国教会へのまっとうな批判であれば総主教庁でいつでも受け付ける」と批判した。フォストベリー総主教庁ではヤード政府に質問文を送付するとしているが、国教会の首長にして神の敬虔なる僕であらせられる国王陛下もこの発言には不快感を示されているとされ、王室から何等かの声明が出される可能性もあり、国民に影響が広まるのは必至の情勢だ。

○外務省、シェイ「渡航非推奨」指定 美しい国土で国交は存在しないながらも近年観光の目的地として邦人の訪問が増加しつつあるシェイフェナリアだが、外務省は昨日「シェイフェナリアを当分の間『渡航を推奨しない地域』に指定する」との声明を発表した。今後外務省が三洲外務省を通じて取り扱っているシェイフェナリア向け査証の発行を申請する場合、窓口で係員から「政府当局はシェイフェナリアの国内・国際情勢を考慮して同国への渡航を推奨せず、現地でトラブルが起こった場合、在外公館が存在しないので迅速な対応はとりかねる」旨の説明と注意を受ける事になる他、シェイフェナリア向けの旅行を取り扱う旅行業者や、進出を計画している企業にも同様に説明を行なうと言う。  外務省広報官によると「シェイフェナリアは治安部隊が不足していて充分な警察活動が行なわれているとは言いがたいし、三洲軍の進駐で情勢が全く不明確だ。三洲軍はあくまで三洲の国益を保護する為のものだと自ら言っているように、同じSISA加盟国とは言え多くを期待出来るものでは無いし、独立主権国家として期待してはいけない」事が理由であり、指定の解除に付いては「在外公館の開設や状況の改善があれば」とした。  今回の“非推奨”指定にシェイフェナリアを新たな観光地として売り出していた旅行業者は一様に困惑しており「悪いイメージが定着してしまうのが不安。近年人気が出始めていただけに残念だ(LIトラベル社)」「政府には早く世論を安心させる対策を取って欲しい(オリエント・ツーリスト社)」等の声が上がっている。


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最終更新:2007年10月29日 19:16
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